（BIG4税理士法人に転職するには？）
- BIG4税理士法人に転職するには？
- 学歴は必要？有名大卒じゃないと相手にされないって本当？
- 税理士試験の科目合格は必須？
- 実務未経験の場合の応募条件は？
税理士を目指す人の中には、BIG4税理士法人といわれる
外資系の大手事務所で働くことを目指している人も多いでしょう。
（BIG4税理士法人＝PwC・デロイトトーマツ・KPMG・EYの4つ）
現在もすでに会計事務所で働いているけど、
給料や待遇が不満なので、安定した大手事務所に転職したい…
という人もいらっしゃるかもしれませんね。
実際、BIG4税理士法人の給与待遇は非常に魅力的です。
顧問先企業（クライアント）も中堅企業〜上場大手企業が中心になりますから、
個人事務所レベルの会計事務所とは働き方がかなり違います。
この記事では、BIG4税理士法人に採用される人の特徴や、
応募にあたっての必須要件（学歴や科目合格など）について解説します。
実際に、税理士業界専門の転職サイトで募集されているBIG4税理士法人の求人データをもとに解説していきますので、現実に即した内容になっていると思います。
ぜひ参考にしてみてくださいね。
こちらの記事もおすすめ
-
-
【ブログ管理人の転職体験談】月収16万円のブラック会計事務所勤務から年収600万円超えるまでの話
こんにちは！このブログの管理人です。この記事では、自己紹介をかねて私自身の転職体験談を書いています。私は決して優秀な人間ではありませんが、この業界で年収を上げるためのコツのようなものは実体験ベースで語れます。よければ参考にしてみてくださいね。
続きを見る
この記事の目次
BIG4税理士法人の実際の求人を見てみよう
（BIG4税理士法人の実際の求人を見てみましょう）
まずは、実際に募集されているBIG4税理士法人の求人例を見てみましょう。
この記事を書いている時点（2023年7月）では、
↓以下のような求人を見つけることができました。
（BIG4税理士法人の求人例）
（BIG4税理士法人の求人例）
実際に募集されている求人をもとにすると、
↓おおむね以下のようなことが、
BIG4税理士法人に応募するための必須要件になります。
- 未経験者の場合
学歴は四大卒以上（有名大卒である必要はない）
科目合格2科目以上必須が多い
英語力あればより良い（TOEIC750〜など） - 実務経験者の場合
学歴不問
会計事務所で3年程度の実務経験があること
英語力は基本的に必要なし（ただし、国際税務セクションなど応募する担当領域によっては必須）
未経験者の場合、ある程度は学生時代の勉強でも優秀であること（英語力や科目合格）が求められていますね。
一方で、実務経験者の場合は実務でどういうことをやってきたか？が何よりも重視されている印象です。
未経験者・実務経験者の採用条件について、それぞれ具体的にみていきましょう。
1. 未経験者としてBIG4税理士法人に転職する
（会計事務所未経験者がBIG4税理士法人に応募する場合の必須要件は？）
未経験者は「学歴は四年生大卒以上・科目合格2科目以上」が目安になります。
（なぜ科目合格2科目か？というと、簿財からとっていく人が多いからだと思います。会計についての基礎知識を勉強済みの人を採用したいという意図なのでしょう）
↓例えば下記はEY税理士法人の採用ページからの抜粋ですが、
「Staff枠」で未経験者でも採用を積極的に行っていますね。
- 会計事務所もしくは一般事業会社経理部で法人税・地方税・消費税申告書作成の経験
- ※Staffは未経験可（会計事務所もしくは一般事業会社経理部での経験あれば尚可）
- 税理士、税理士試験科目合格者（大学院卒による科目免除を含む）又は税理士試験科目合格者)
- 公認会計士（税務実務経験者）
- 日本語 ビジネスレベル
- 英語 興味があれば尚可
- Microsoft Excel・Word・PowerPointの使用経験（エクセル関数やマクロ等の経験があれば尚可）
↑ここでいうStaff（スタッフ）というのは、
管理職クラスでない、無資格の一般職員という意味ですね。
通常の税理士事務所でいう税理士補助の意味になりますが、
BIG4税理士法人ではこうした分類になっているところが多いです。
職務分野に応じた科目合格が求められるのがBIG4の採用の特徴
BIG4税理士法人の採用の特徴としては、
採用される部署に応じた科目合格が求められる点が挙げられます。
↓つまりこんな感じですね。
- 消費税関連の職務採用なら、消費税法の科目合格が必要
- 資産税関連の職務採用なら、相続税法の科目合格が必要
例えば、こちらはEY税理士法人の採用情報ですが、
↓こんな感じで募集枠が分けられています。
（消費税・国際税務・資産税など、職種ごとに採用を行うのがBIG4の特徴です）
このうち、消費税コンサルタントの募集要件をみてみると、
↓以下のように「消費税科目の合格が必須」という条件になっています。
（消費税コンサルタントの募集条件：消費税の科目合格が「必須」になっています）
このあたりは大手企業を顧問先として持つBIG4税理士法人ならではの特徴といえますね。
（一般的な会計事務所の採用で、科目合格が条件になっている場合も、具体的な科目選択まで指定されることはまずないです）
なので、将来的にBIG4税理士法人で働きたい人で、
これから税理士試験の勉強をスタートする段階の人は、税法科目の選択に注意してください。
法人税や相続税・消費税といった実務に直結した科目を選択すると、
BIG4税理士法人での採用ハードルを下げることができるでしょう。
（国税徴収法や酒税法などのマイナー科目を選ぶのは避けておこうという意味です）
BIG4税理士法人の採用で学歴はどう評価される？
結論から言うと、BIG4税理士法人に限らず、
税理士業界では学歴というものがまったく重要視されていません。
その理由としては「税理士試験の科目合格」という、
「学歴よりも評価基準としてもっと信頼のおけるパロメーター」があるからです。
簡単にいえば、↓この2人の応募者がいたとして、
- 東大卒で科目合格がない人
- 三流私大卒でも科目合格が2科目ある人
どっちが頭いいと判断されるか？
というと後者（三流大卒でも科目合格ありの人）ということですね。
採用側が学歴を見る2つの理由
会計事務所に限らず、人事採用を行う企業が学歴を見るのは、
地頭の良さや、1つの目標に向かって継続的に努力できる人か？を見るのが目的です。
偏差値の高い大学に合格するためには、ある程度の地頭の良さと継続力が問われます。
なので、この点をチェックする指標として学歴を見ていると言うわけですね。
会計事務所での採用の場合は、
学歴よりももっとわかりやすい指標があります。
それが税理士試験の科目合格の有無です。
税理士試験は国家資格として最難関レベルの試験なので、
地頭の良さが必要なのはもちろん、
継続的に学習を続けられる能力も必須だからです。
（社会人として働きながら合格を目指す場合、継続力はより重要になります）
あなたが税理士試験の科目合格以上なら、
たとえ学歴には自信がなかったとしても、
BIG4税理士法人に採用される可能性は十分にありますよ。
BIG4税理士法人は新卒でも採用される？
BIG4税理士法人の場合、
新卒についてはインターンから採用されるケースが多いですね。
インターンというのは、
大学卒業まではアルバイト扱いで入社し、
卒業とともに正社員として採用される仕組みのことです。
↓こちらもEY税理士法人の例ですが、
新卒・第二新卒のインターンは例えばこういう条件で募集されています。
（アルバイト扱いなので、ちゃんとお金は稼げますよ）
（EY税理士法人のインターン採用条件）
2. 実務経験者としてBIG4税理士法人に転職する
（実務経験者がBIG4税理士法人に転職するには？）
次に、すでに会計事務所での実務経験がある人が、
BIG4税理士法人に採用されるための条件についてみていきましょう。
↓実務経験者の場合、以下の条件に該当する人は採用される可能性が高いです。
- 法人顧客の月次監査～税務申告まで完結できること
- 得意分野のある人（資産税や国際税務など）
実務経験者の場合は、
なによりも即戦力として働ける人か？がチェックされます。
具体的には月次監査〜税務申告まで完結できることですね。
会計事務所での実務経験がすでにある方は、
↓税理士資格の取得がまだでも大手事務所に転職できます。
（外資系BIG4税理士法人の求人）
（国内の大手税理士法人の求人）
（※↑画像クリックで拡大できます）
未経験者の場合は科目合格以上が必須になっている求人がほとんどですが、
すでに会計事務所での実務経験がある人の場合、
採用時に問われるのはほぼ100％が実務経験です。
税理士試験については科目合格が1科目以上あるのが望ましいですが、実務経験者ならなくても問題はないでしょう。
大手税理士法人と中小会計事務所の働き方の違い
会計事務所の仕事内容は、所属する事務所の規模によってかなり違います。
個人事務所規模の会計事務所でしか働いた経験がない人は、
大手会計事務所の仕事のしかたはとても新鮮に感じると思いますよ。
例えば、個人事務所レベルの中小事務所の場合には、
個人商店や町工場規模のお客さんを担当することも少なくないでしょう。
そういった顧客の担当となった場合、
記帳代行や個人事業主の所得税確定申告など、
率直に言ってあまりレベルの高くないけど、作業量だけが多い仕事に忙殺される…
というケースも多いですよね。
もちろん、これらも大切な仕事ではあるのですが、
多少の簿記知識がある人なら「だれでもできる仕事」であることはまちがいありません。
会計ソフトを使って確定申告を自力でやっている個人事業主さんなんて、
今どきたくさんいますからね。
（それって、税理士や税理士補助がみずから手を動かしてやるべき仕事なの？という場面が多い）
一方で、大手の税理士法人の場合、顧客企業も中堅〜大手企業です。
中には証券取引所に上場しているレベルの大手企業もあります。
こうした顧問先企業に対しては、
公認会計士の監査に対応できるレベルの仕事が必要になりますので、
求められる会計・税務の実務知識もハイレベルになります。
いわば純粋に会計・税務のプロとして仕事をすることができるわけですね。
会計や税務の勉強が好きで、
自分の専門分野を極めてみたい人には大手会計事務所の仕事は向いているでしょう。
チームプレイで働きたい人にも大手税理士法人はおすすめ
また、BIG4に限らず大手税理士法人の顧問先は大規模な企業が多いので、
必然的に監査担当者1人ですべての業務を行うことが難しくなります。
そのため、2人以上のスタッフが共同して1つの顧問先を担当することも少なくありません。
小規模会計事務所の職員の場合、
基本的には一匹狼で仕事をしている人が多いですよね。
職場の仲間と関わる機会が少なく、
孤独を感じている人も多いかもしれません（私はそうでした）
チームプレイで働くことに魅力を感じている方は、
スタッフ100名超の中堅〜大手税理士法人への転職はおすすめですよ。
もちろんこの記事を読まれている方の理想はBIG4だと思いますが、
国内にも大手レベルの税理士法人っていろいろあるので、
選択肢に入れてみることをおすすめします。
年収や福利厚生が良いのも大手税理士法人の魅力
年収や福利厚生がとても良いことも、
大手の会計事務所で働くことのメリットです。
↓会計事務所の実務経験者の場合、
以下のような条件で働ける求人もありますよ。
（大手税理士法人求人：高年収が魅力です）
問題は「大手の税理士法人に応募したとして、採用されるのか？」ですが、
↓大手事務所の採用の特徴としては以下のようなことが挙げられます。
- 資産税コンサルタント・消費税コンサルタントなど、専門分野別に採用が行われるケースが多い
- 応募条件として会計事務所の実務経験者であるか、未経験者は税理士科目合格以上が必須になる（必然的に優秀な同僚が多い）
- 英語力があると採用で有利になる（主に読み書き）
例えば下記はEY税理士法人（BIG4税理士法人の1つ）の求人募集ページですが、
↓担当する業務セクションごとに採用が行われています。
（EY税理士法人の求人例：担当部署別に採用を行うのが特徴）
当然ながら、狙うセクションに応じて
税理士試験の科目合格（勉強中も含めて）があるとアピール材料になるでしょう。
（消費税法に合格しているなら消費税コンサルタント、
相続税法の勉強中なら資産税コンサルタントとして応募するなど）
上でも見た通り、大手事務所では顧客企業も大手企業ですから
求められる税法知識も高度なものになるからです。
また、外資系の税理士法人の場合、
本社社員とのやりとりのために英語が必要になることがあります。
（ただし、多くの場合は必須要件ではないです）
実際には英会話よりもメールのやりとりなどが多いと思いますが、
TOEICで700点以上の点数があればアピール材料となるでしょう。
税法知識のレベルは科目合格の有無で判断される可能性大
一方で、税法についての網羅的な知識を持っているかもチェックされます。
その指標となるのは、やはり税法科目合格があるかどうかです。
上でもみたように、BIG4税理士法人の採用では
採用セクションに合わせた科目合格を求めるという基準を設定しているところが多いからです。
（↓例えば、消費税コンサルタント部署なら消費税法の科目合格が求められます）
（EY税理士法人の消費税コンサルタントの募集条件：消費税の科目合格が「必須」になっています）
なお、科目選択については、所得税法よりは法人税法を選ぶのが得策でしょう。
（大手税理士法人の顧客企業は中堅〜大手の企業なので、所得税法については従業員の給与計算・年末調整など以外で使う場面があまりありません）
また、BIG4税理士法人はどこも資産税業務を専門で扱っているセクションがありますから、
相続税法を選んでおくこともアピール材料になるはずです。
BIG4税理士法人の採用では英語力はどう評価される？
実務経験者の場合、英語力については必須とはしていないところが多いですね。
しかし、BIG4税理士法人はいずれも外資系企業のグループです。
本社と英語でコミュニケーションをとれる人材が歓迎されるのは間違いありません。
TOEICの点数と実際の英語運用能力は必ずしも比例しないのが実情ですが、
書類選考の段階ではTOEIC750点以上が目安になると考えておきましょう。
もちろん、実務での英語の経験がある方や、
留学経験がある人はアピール材料になりますので、職務経歴書に盛り込むようにしてください。
BIG4税理士法人で働くことの魅力は？
税理士としてのキャリアプランを考える場合、
BIG4税理士法人での勤務経験があることは非常にプラスになるのは間違いありません。
実際、私の友人（かつて同じ会計事務所で働いていた人です）は、
個人事務所からEY税理士法人に転職しました。
彼はEYで5年間ほど勤務した後、
某国内大手メーカー企業の経理幹部として転職を成功させています。
↓大手税理士法人での実務経験者は、
上場大手企業の経理担当者としても採用対象になります。
（税理士業務経験者向けの経理求人）
（税理士業務経験者向けの経理求人）
上場企業の経理管理職ともなれば、
年収1000万円も視野に入れることができますよ。
移転価格や連結など、大手企業をクライアントとして働けるBIG4税理士法人だからこそ積める実務経験もあります。
これらを生かすことができれば、大手企業の経理管理職や、
別の大手税理士法人への転職にも成功できる可能性は高いでしょう。
BIG4税理士法人でのキャリアは税理士としての独立に役立つ？
一方で、将来的に税理士として独立することを目指している方の場合は、
BIG4税理士法人を転職先として選ぶべきかどうか？は注意が必要です。
- BIG4税理士法人 → 別の大手税理士法人
- BIG4税理士法人 → 大企業の経理財務職
↑こうしたキャリアプランならBIG4税理士法人を目指すのは合理的といえます。
しかし、将来的に開業税理士としての独立を目指す場合には、
BIG4税理士法人での経験がキャリアアップにつながるか？は微妙でしょう。
というのも、BIG4税理士法人が「ビッグ」なのは、
中小規模の会計事務所では対応できない税務を独占的に扱っているからです。
具体的には、国際税務や大手法人企業の税務顧問などですが、
こういった実務経験は、大手の税理士法人や経理で働くからこそ付加価値をもつキャリアなのです。
独立して小規模な事務所を運営することを考えた場合、
顧客層は必然的に中小規模の企業となります。
（独立したての税理士が、
いきなり大手企業を顧問先として持つ…というのはちょっとイメージしにくいです）
そうなると、せっかくBIG4税理士法人で経験した業務スキルがあっても、
それをいかす場が乏しくなってしまう可能性が高いのです。
BIG4税理士法人は、どちらかというと
サラリーマン（勤務税理士：インハウス税理士）としてキャリアアップしていくことを目指す人に向いているキャリアといえます。
BIG4税理士法人の平均年収はいくら？
（BIG4税理士法人でマネージャークラスになれば年収1000万円以上も可能です）
一般的な会計事務所の初年度年収は、300万円〜350万円程度が相場ですね。
これに対して、BIG4税理士法人では年収も非常に高く設定されています。
↓BIG4税理士法人の初年度年収の目安をまとめると、以下の通りです。
（転職サイトに登録されているBIG4税理士法人の求人データを抽出してまとめています）
- PwC税理士法人：500万～600万円
- デロイトトーマツ税理士法人：500万～600万円
- KPMG税理士法人：480万～600万円
- EY税理士法人：450万～600万円
↑もちろん、これらは「初年度の年収」ですので、
BIG4税理士法人でベテラン職員になれば、30代で年収1000万円もねらえます。
職階別にBIG4税理士法人の平均年収をまとめると、
↓おおよそ以下のようになります。
- スタッフ（20代前半）
450万～650万 - シニアスタッフ（20代後半～30代前半）
550万～800万円 - マネージャー、シニアマネージャー（30代後半～40代前半）
800万～1000万円以上 - ディレクター、パートナー（40代後半～50代前半）
1500万円以上
BIG4税理士法人の従業員数はどのぐらい？
（BIG4税理士法人の従業員数はいずれも数百名規模です）
一般的な会計事務所（税理士事務所）というのは、
従業員数名〜10名ぐらいの規模で運営されているところがほとんどです。
やや古いデータですが、総務省の統計局が発表している「経済センサス（平成24年版）」というデータによると、
全国3万1222社の税理士事務所のうち、
従業員30名以上の事務所は180社しかありません（全体の0.576％）
日本全国の99％以上の税理士事務所は
従業員30名未満ということですね。
↓一方で、BIG4税理士法人の従業員数は以下のように数百名以上の規模になっています。
- PwC税理士法人：約720名
- デロイトトーマツ税理士法人：約930名
- KPMG税理士法人：約700名
- EY税理士法人：約800名
このように多くの従業員をかかえている理由としては、
顧問先が大手企業〜金融機関などの大規模事業者であることから、
多くの人員が必要であることが挙げられます。
BIG4税理士法人が「消費税コンサルタント」「国際税務コンサルタント」といったように、
業務セクションごとに人員確保を行っていることも理由の一つといえそうです。
P.S（このブログをしっかり読んでくれる人への追伸）
（税理士業界で働く人が絶対に知っておくべきこと）
このブログの記事を読んでくださりありがとうございます。
税理士業界で働く人が、絶対に知っておくべきことを、
↓こちらの記事で書きましたのでご確認ください。
-
-
給料安くて超激務な「ブラック事務所」で絶対に働きたくない人へ
税理士目指して働きながら会計事務所（税理士法人）で働こうと考えているけど、給料安くて超激務な「ブラック事務所」もあると口コミで見て不安…。この記事では、こんなふうに感じている税理士業界未経験の方向けに、この業界での転職活動成功のコツを解説します。
続きを見る
↑どんなに忙しい方でも、
上の記事で説明したことだけは理解した上で税理士業界を目指してください。
さもないと、過去の私のようにブラック事務所にまちがえて入社してしまい、人生の貴重な時間をドブに捨てるようなことにもなりかねません。
（特に、20代〜30代前半で転職を検討している方は、キャリア構築上「一番大切な時期」にあたりますので、くれぐれも注意してください）
いま現在、すでに税理士事務所で働いている人も必ず知っておくべき内容ですので、ぜひ少しだけ時間をとって読んでみてくださいね。